デリヘル嬢を引き抜く
デリヘル嬢を引き抜くやり方の他にも2つの方法によってライバル店に損害を与えており、その一つがキャンペーンなどを催すもので、一般的な七夕で浴衣キャンペーンなどのように、何処でも催されているものではなく、損害を与えたいライバル店の客さんを奪う為のイベントを催すのです具体的にいうと、他のライバル店を利用したこのある方は、指名やオプションサービスを半額にするなど、強引的にお客さんを奪うのですが、あからさま過ぎるこの方法は、ライバル店や他店からの反発や恨みを買うことになりますが、お客さんを奪い取るのには有効な手段です。
もう１つは、役所に相談する方法で、デリヘルは比較的簡単に開業できるという経営者側の盲点を攻撃し、デリヘルは、警察署に「無店舗型性風俗特殊営業営業開始届出書」などの書類を提出することで、合法的な営業を行う事は出来ますが、警察署への届け出以外にも税関関係や社会保険、労働保険関係など、営業活動を行う為の書類を提出しなくてはならない役所が沢山あるのです。
たとえば、警察署に届出をしていないようであれば、警察署にあのデリヘルは無許可で営業をしているのではないでしょうか、などと密告する事です。
無許可なのか分からない場合でも調べる事は簡単で、直接その店に「無店舗型性風俗特殊営業営業開始届出書」を提出しているかを問い合わせれば良いのですが、聞いても簡単に答えてくれないでしょう。
無店舗型性風俗特殊営業を営む
風営法には無店舗型性風俗特殊営業を営むものは、規定により交付された書面を営業所や事務所に備え付けるとともに、関係者から請求があったときは、これを提示しなければならないと定められています。
お客さんから、合法店なのか無許可の店なのかの確認には答える義務があり、届出確認書によって、無届営業なのかを判別でき、無届営業の店を排除できるので、質問に対して嘘をつかれる可能性はありますが、質問によって問いただし、少しでも怪しいと思ったら、警察に届出を足していない店ではないかと密告しているのです。
届出を出していなければ警察によって指導を受けたライバル店は、営業停止などの損害を受けることになり、営業停止になれば女性コンパニオンも他店に移ってしまい、資金繰りが悪化して、経営が再開できない状態に追い込まれてしまいます。